:::: 協会紹介/調査研究報告書 ::::

平成11年度調査研究報告書

No．	タイトル	副題等	概要
99-1	介護実習・普及センター概要	平成11年度	平成４年の介護実習・普及センター事業の創設以来、各都道府県に設置が進められている“介護実習・普及センター（４８カ所）”および“地域介護実習・普及センター（２１カ所）”の事業概要をとりまとめたもの。
99-2	福祉用具解説書	家具・建具・建築設備編	福祉用具分類中、｢家具・建具・建築設備｣｢コミニュケーション関連用具｣｢操作用具｣｢環境改善機器・作業用具｣などにつき“簡単な説明構造と名称”“選び方”“使い方”を簡潔に表現した解説書。
99-3	福祉用具研究開発助成事業	平成１１年度報告書	高齢者や障害者の自立促進と介護負担の軽減を図るためにテクノエイド協会が行っている福祉用具開発助成事業に関し、継続事業、平成１１年度の新規助成事業、普及事業についてまとめたもの。
99-4	福祉用具研究開発実用化動向調査報告書	平成１１年度調査結果	平成元年・２年の福祉機器開発改良研究事業、平成３年～５年の在宅介護機器開発研究事業、平成６年度からの福祉用具研究開発助成事業の対象となった研究開発のうち、平成１０年までに終了したものにつき、目的の達成状況、実用化の動向、今後の取り組み等を調査しとりまとめたもの。
99-5	福祉用具適合性・実証研究会（住宅改造編）開催結果報告書	平成１１年度	福祉用具適合性・実証研究会は、福祉用具の利用者、相談担当職員、製造・供給事業者などが参加する研究会で、基本技術などに関する知識を習得することを目的としている。平成１1年度は福祉用具の効果的な活用を考えた住宅改修をテーマとして研究討議を行った。本報告書はこの開催結果を報告したもの。
99-6	介護保険下における福祉用具・住宅改修の活用推進に関する調査研究		介護保険の保険給付の一部に位置づけられている福祉用具に対し認識に欠ける関係者が多く、ケアマネジメントの中で訪問介護など他の保険給付のようには活用されない恐れがある。本事業は幅広い有識者を集め福祉用具を有効に活用するための緊急提言をとりまとめたもの。
99-7	福祉用具普及情報の収集、発信事業報告書		迅速に、かつ効果的に利用できる福祉用具情報を全国に均一に発信することを目的とし、当協会の実施してきた調査研究等の成果などの情報を体系的に整理し、情報利用者のタイプや利用目的別に構成した上で当協会のホームページより情報発信を行った事業の検討経緯を報告したもの。
99-8	福祉用具の利用技術の集約・共有化に関する調査研究報告書		各地域の中核的な支援施設、機関の方々に委員として参加頂き、介護技術の基本分野である移乗技術について、福祉用具の使い方の違い、移乗動作についての考え方の違いなどを整理し、移乗用具の使い方技術として集約、共有化を図ることを目的としてその検討結果をとりまとめたもの。
99-9	福祉用具専門化人材の育成体制整備検討に関する調査研究		当協会が平成７年度から継続している福祉用具プランナーの育成に関する検討の結果を受け継ぎ、新たに福祉用具専門人材を育成するための体制整備についての検討結果についてとりまとめたもの。
99-10	福祉用具の選び方・使い方情報調査事業報告書		福祉用具情報の普及促進関連事業のひとつとして位置づけられるものであり、具体的には、過去当協会で作成した福祉用具アセスメントマニュアル、福祉用具解説書、福祉用具の選び方手引き、福祉用具の選び方・使い方、などに関する情報を体系的に整理し当協会のホームページから発信するもの。
99-11	福祉用具を用いた在宅機能訓練促進に関する調査研究報告書		要支援者を要介護者にしない、要介護者の状況の改善を促すという視点において、福祉用具の意義は大きい。本報告書は福祉用具を利用して、身体的・精神的な自立の促進やＱＯＬの向上を目的とした広い意味での機能訓練について、その内容や効果、評価方法について検討を行った結果をとりまとめたもの。
99-12	福祉用具開発のための在宅療養支援技術に関する調査研究報告書		福祉用具の機能開発の方向性の一つとして在宅療養者を対象とした生活支援機器・用具の分野が考えられる。本報告書は福祉用具および住宅環境技術を在宅療養支援技術として総合的に考え、新たなニーズとこれに応える技術についての検討結果をとりまとめたもの。
99-13	福祉用具動向調査報告書		北米における福祉用具の｢研究助成制度｣｢公的機関における研究開発の実施状況、民間企業との役割り分担｣｢テクニカルエイド情報、関連システムの現状｣｢標準規格の作成状況｣などについて視察を行い、我が国の研究開発や普及の推進に資することを目的とした調査の結果をとりまとめたもの。